2018年度安全対策部検定情報

１．公認スキーパトロール検定受検にあたって

(1)公認スキーパトロールとは

スキーパトロールの使命は、スノースポーツを楽しむすべての人々に、高品質の安全・安心なサービスを提供することです。また、スキー場のマイスターとしてすべてのスキーヤーから信頼される存在となるために、スキーパトロールに必要な知識と技術に加え、ホスピタリティ、弛まぬ向上心、スキーパトロール同士の強い連帯感、リーダーシップ、責任感を兼ね備えることが望まれます。これらを実現するために、次のような知識や技術を習得し、任務にあたる必要があります。

1.  スノースポーツのリスク分析と傷害予防・安全マナー指導に関すること
2.  スキー場の整備と巡視等の安全対策に関すること
3.  傷病者の救護・搬送・事故処理に関すること
4.  索道からの旅客救助に関すること
5.  バックカントリー・雪崩・気象に関すること

さらにスキーパトロールは、次に掲げる義務・任務を負います。

1. 公認スキーパトロールの使命を完遂するため、スキーパトロール研修会に2年に１回参加し、修了しなければならない。また、その他の関連研修も積極的に受けるものとする。
2. 公認スキーパトロールは、加盟団体や所属団体の事業には優先的に参加しなければならない。
3. スキー場の常勤・非常勤・ボランティアスキーパトロールは、スキー場の安全管理・安全指導や救護活動に積極的に関与するものとする。
4. その他救護活動等への協力を求められた場合、積極的に関与するものとする。

(2)受検資格

1. 本連盟登録会員で級別テスト1級以上であること。
2. 赤十字救急員認定証、または赤十字雪上安全救助員Ⅰ以上の認定証の交付を受けているか、救急Ⅰ課程修了者（消防学校において，135時間以上の教育を受けたもの），医師・看護師又は、救急救命士の資格を有すること。
3. 受検する年度の4月1日現在、20歳以上。
4. 加盟団体が実施するスキーパトロール養成講習会を検定会までに修了し、修了証によって証明された者。ただし、修了した養成講習の有効期間は3か年とする。

 (3)検定会出題範囲

検定は、「公認スキーパトロール検定規程」及び「公認スキーパトロール検定基準と実施要領」に示された内容・方法で実施します。
理論テストは、「日本スキー教程安全編」（2016年11月発行）「2018年度教育本部オフィシャルブック」より出題します。
ロープ操法テストは、「日本スキー教程安全編」（2016年11月発行）より8種目出題します。
救急法テストは、「赤十字救急法講習教本」より8種目出題します。
スキー実技（基礎種目）は、「公認スキーパトロール検定基準と実施要領」別表①により実施します。
スキー実技（搬送種目）は、「公認スキーパトロール検定基準と実施要領」別表②により実施します。

(4)公認スキーパトロール養成講習会概要

(1)　養成講習は、集合講習12時間、自主学習16時間とし、加盟団体が実施する。
1)　理論講習　12時間（集合講習　4時間、自主学習　8時間）
2)　実技講習　16時間（集合講習　8時間、自主学習　8時間）

(2)　講師は，教育本部専門委員（安全対策部）またはスキーパトロール技術員とし、当該年度のスキーパトロール中央研修会またはスキーパトロール技術員研修会を修了していること。

(3)　養成講習を未修了の受検者が、他の加盟団体へ移籍した場合、受け入れ先の加盟団体は、当該年度の養成講習を継続する。

(5)義務研修

平成29年７月15日開催の第５回理事会に於いて、公認スキーパトロール規程が改正されました。
それに伴い、2018（平成30）年度から、スキーパトロール資格の義務研修は、３年に１回の義務研修から、２年に１回の義務研修に変更になり、２年続けて研修会を受講しない場合は、公認スキーパトロール資格が停止になります。
但し、以下のとおり、2017（平成29）年度までに、スキーパトロールを取得された方は、取得年度から３年間資格が保有され、スキーパトロール研修会を受講された方も同様に、受講年度から３年間資格が保有されます。

２．公認スキーパトロール検定及び養成講習の実施要領

別表①　公認スキーパトロール検定　基礎種目テスト実施要領

別表②　公認スキーパトロール検定　搬送種目テスト実施要領

別表③　公認スキーパトロール養成講習実施要領

I．理論講習　12時間（集合講習　4時間、自主学習　8時間）

II．実技講習　16時間（集合講習　8時間、自主学習　8時間）